【いつから働けますか?の回答方法】転職活動における入社時期の考え方

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Woman during job interview and four elegant members of management

こんにちは。ペーすけです。

人材系企業2社で約5年間
トータル数百名以上の方の転職支援をサポートしてきました。
自身の転職経験も踏まえ、現在転職活動中の方はもちろん、転職を検討されている方、将来的な転職に備え情報収集中の方にとって、役立つ情報を発信します。

転職活動で企業と面接をしていくと、大体の面接で「いつから働けますか?」と入社時期についての質問が飛んできます。
この質問、内容自体は非常にシンプルなのですが、意外と回答に迷う方が多い質問です。

  • すぐには入社できないけど面接でどう回答するのがベスト?
  • 入社のタイミングは合否にどれぐらい影響がある?
  • あまり先の入社日だと不合格になってしまうのでは。。
  • 引き継ぎなどで時間がかかってしまうのはどう説明したらよい?

その場でいきなり質問されて回答に困ってしまわないよう、このような不安がある方は事前にしっかり回答を準備しておきましょう。
今回はその準備の参考にしていただきたい情報をお話します。

入社時期によって合否に影響が出る可能性はある

まず大前提として、入社時期のタイミングによって選考の合否に影響が出る可能性はあります。
企業は基本的に早期の入社を望んでいます。
募集ポジションの採用背景が増員であれ欠員であれ、優秀な人材にはなるべく入社してもらいたいというのが企業の本音です。

同じ評価の候補者が複数名いた場合、1ヶ月後に入社できる人と、3ヶ月後じゃないと入社が難しい人では、当然ですが前者の方を企業としては採用したいと考えます。
また、早期の入社を希望する候補者に対しては、企業としても入社意欲を感じやすく、評価は高まりやすいです。

今の会社を円満に退職することももちろん大事なのですが、必要以上に現職側のことばかり気を遣ってしまい、転職先の評価を下げてしまうようなことは非常にもったいない行為です。

裏を返すと、入社時期はライバルと差をつけられる可能性のある要素ですので、現職側の社内規約や引き継ぎのボリュームを予め想定の上、最も早いタイミングでの入社希望を伝えられるようにしておけると良いでしょう。
経験やスキルの差はすぐに埋められるものではないですが、入社時期であればある程度自身でコントロールできる部分もありますので、早期に入社できる方はそれが武器にもなり得ます。

「すぐに入社できる」と回答できなくても問題ない

入社時期により選考合否に影響が出るとお伝えしましたが、とは言っても「いつから働けますか?」という企業の質問に、必ずしも「すぐ働けます」と回答する必要はありません。
企業も現職在籍中の候補者に対して、来月から働いてもらえるとはそもそも思っていません。(もちろん働ける場合はその方が印象は良いですが)
企業によって異なりますが、一般的に「退職の1ヶ月前までに申し出ること」といった社内規約を定めている会社が多いので、企業側としても内定承諾から最低1ヶ月はかかるものという認識である場合がほとんどです。
企業の印象を意識しすぎて、現実的ではない入社時期を伝えてしまわないよう注意しましょう。

ただし、現在離職中の方の場合は、社内規約も引き継ぎも発生しない為、上記のような企業認識は当てはまりません。
離職中にも関わらず早期の入社が難しいとなると、企業側の印象としてもネガティブなものになってしまう可能性が高いです。
前の項目で述べたように、早く転職先の会社に入社できることは、アピール材料になり得ます。
現職に在籍しながら活動している人に比べ、離職中の方が入社時期の調整はしやすいと思いますので、その点はしっかり武器として活用していくべきだと思います。

現在離職中の方向けの活動アドバイスをこちらの記事でまとめているので、合わせて参考にしてみてください。

内定承諾から1ヶ月〜2ヶ月後の入社が一般的

内定承諾から入社まで、一般的に企業はどれぐらい待ってくれるものなのか、許容範囲や相場感を教えて欲しいというご質問をよくいただきます。
結論から言うと「内定承諾から1ヶ月〜2ヶ月後の入社が一般的」となります。
もちろん、人によって3ヶ月後だったり、半年後の入社が認められるケースもありますが、特別企業からの評価が高かった場合など比較的稀なケースであることが多いです。

この相場感覚を認識しないまま、あまりに先の時期での入社を希望してしまったり、相談してしまったりすると、企業としては「なんでそんな時間がかかるの?」と疑問を抱いてしまうのが自然です。
管理職やプロジェクトのリーダーのような方であっても、基本的にこのような時期感でみなさま転職をしていきます。
自身の入社時期(=退職時期)を想定する際にも、この相場感覚は認識しておきましょう。

自己都合の理由で入社日を先延ばしするのは避けるべき

現職側の社内規約や引き継ぎによってある程度入社時期を調整していくことは問題ないですが、自分自身の都合で入社時期を先延ばしにしようとすることは、できる限り避けたほうがよいです。
例えば「有給を消化しきってから退職したい」「ボーナスの支給を待って退職したい」といったようなケースがよくありますが、自分自身の希望をあまり強く押し出し過ぎることはオススメしません。

もちろん有給は全て消化できた方が良いですし、ボーナスももらってから退職した方が良いと個人的にも思います。
ただ企業からすれば、早く入社してほしい前提で採用をかけていますし、早く入社してくれる方を評価します。この見方は変わりません。
どうしても有給を消化し切ってから退職したい、ボーナスをもらった上で退職したいと言う希望を実現したいのであれば、事前に少しずつでも有給を取得しておく、あるいは引き継ぎにかける時間を減らす為に自分の中だけで引き継ぎ資料の作成やスケジュールを組み立てておく、ボーナスの支給時期にちょうど内定が獲得できるよう予め活動タイミングを定めておくなど、しっかりと準備をしておきましょう。

時期先の入社が必須の場合は応募タイミングの先送りも検討

内定承諾から1ヶ月〜2ヶ月後の入社が一般的と説明しましたが、どうしても現職やプライベートな都合で入社が時期先になってしまう場合は、そもそもの求人への応募開始タイミングを先送りすることも検討しましょう。
ただし、今ある求人が先送りしたタイミングでまだ残っているかは保証はできません。
中途採用の求人は、基本的に採用枠が埋まったら即終了です。特定の応募締め切り期限が設定されているわけではないので、極論今ある求人が明日には終了してしまうことが、ザラにあります。
どうしても調整のしようがない理由の場合は致し方がありませんが、現職側の業務やその他自己都合の場合は、少しでも入社時期を前倒せる余地がないか改めて調整を検討していただいた上で、今ある求人を大事にしていただいた方が機会損失は防げると思います。

まとめ

今回は転職活動において企業から「いつから働けますか?」と問われた場合の応対のイメージや、入社時期の回答としての考え方を説明しました。
年収交渉と同じぐらい、この入社時期の調整交渉は多くの方が悩まれる部分です。自分や自社側の都合をどこまで考慮してもらえるものなのかといった相場感覚が掴めていなかったり、企業側は一体どういう認識なのかという部分を把握できていなかったりすると、企業の印象がネガティブになってしまうリスクが出てきます。
本文中の項目でお伝えしたように、この入社時期のタイミングは選考の合否に影響が出る要素ですので、企業への伝え方や調整の方法に不安を感じる方は、転職のプロである転職エージェントに相談の上、企業との間に入ってサポートしてもらうことをオススメします。

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